G-Pネットについて ＞ 厚生労働省による関連記事
（http://www.mhlw.go.jp/shingi/2005/03/s0318-8h.html）
平成17年度から厚生労働省では明確なアウトカム（数値目標）を設定した２つの戦略研究：糖尿病予防対策研究と自殺関連うつ対策研究を開始しました。その中で、地域特性に応じた自殺予防地域介入研究は慶應義塾大学 保健管理センター 教授の大野 祐先生を主任研究者としてスタートしました。
数年前から行われている東北地方や九州南部での自殺対策が功を奏し、その地区での自殺者は激減しました。今回はその成功例に習い、全国の重点地区にてうつ病などの精神疾患を啓蒙し、積極的にハイリスク群に対してアプローチしようという研究です。しかしながら、地域との密接なかかわりを持たない関東や関西など都市部では東北地方で成果をあげたような介入が非常に困難です。
さらに近年、増加している精神疾患に対応する精神科医が絶対的に不足していることも問題です。幸い都市圏には豊富な医療資源があり一般医がある程度精神疾患に関心を示し、取り扱うことが出来れば、うつ病などの精神疾患を早期に発見治療できる可能性があります。しかし、一般医や産業医にとってうつ病の診断と治療は容易ではなく、それを実行するには個々の症例に関して身近な精神科医と相談できることが担保される必要があります。現在、内科などの一般医から精神・神経科への紹介あるいは連携は十分に機能しているとは言えません。このような観点から，内科などの一般医の精神・神経疾患に関する理解を深め，一般医から精神・神経科への紹介をスムーズにすること，逆に精神・神経科から一般医への紹介をスムーズにすること，さらにはお互いの連携と相互理解を深めることなどを目的として，「一般医-精神科医ネットワーク（略称G-Pネット）」を立ち上げました。
G-Pネットは地域特性に応じた自殺予防地域介入研究の副次的研究班として一般医や医療関係者の理解度、貢献度などを検討する予定です。
本研究の実施に伴う波及効果として、①都市部での自殺予防の具体的な経験が蓄積され、本研究に参加しない都市部での実施に際して参考にすることができる自殺予防対策知識ベースが構築されることや②自殺発生にかかわる情報収集体制の確立は都市部の諸組織のネットワーク構築を促すことになり、自殺予防などに対して良好な作用を発揮する可能性があること、などが考えられます。
G-Pネットの活動は都市部での自殺関連うつ対策研究として大きな期待と関心を寄せられています。G-Pネット参加の一般医の皆様がこの研究にも参加されるかどうかは個々のご判断にお任せいたしますが、できるだけ参加いただき、各種意識調査にご協力いただければ幸いです。